皆さん、こんにちは。

読売新聞には、『教育ルネッサンス』というコーナーがあり、日本の教育についてのトッピックを取り上げ、シリーズもので深めていくスタイルをとっています。

7年ほど前に、ランゲッジ・ヴィレッジも「シニア英語熱」というテーマで取り上げられました。

そんなコーナーでこの6月より「英語で教える」というテーマが始まりました。

6/1の初回では、2003年に文科省が作成した「英語が使える日本人」育成のための行動計画に従って、公立の高校が、「英語で英語を教える」スタイルにどれほど移行しているのかを紹介していました。

この中で、10年度調査では公立高校普通科で教える教員のうち授業の「ほとんどを英語で行っている」のは2割に過ぎなかったとしています。

この記事の中では、『2割に過ぎなかった』という否定的な表現ですが、私の実感としては少し異様な感じを受け、かえって順調に進んでいるのではないかと思いました。

ただ、文科省に従う度合いが大きいはずの公立で2割、しかも、「ほとんど英語で行っている」と言うようにあいまいに答えているだけなので、その程度もまちまちだと思います。

そして、日本では公立高校と私立高校の定員の割合はだいたい6：4～7：3くらいのところのようですので、全体で考えると1割程度と考えた方が良いかもしれません。

この記事にある、行動計画の進捗が芳しくない理由としては、「受験英語」だといいます。

大学入試に有利に対応するためには、英語でのやり取りに時間を割くより、手っ取り早く日本語でポイントを抑える方が有利だということです。

特に、定員確保に躍起の私立高校であれば、「そんなことやっている場合ではない」というのが本音のはずです。

今後、文科省はどのように舵を切っていくのでしょうか？

最終的に、いわゆる受験での勝者の私立高校がどのような対応を取るのかが明らかになったとき、この行動計画の真価が明らかになるのだと思います。