皆さん、こんにちは。

先日（2019年8月20日）の日経電信版に、小学校英語のオンライン化についての記事がありましたので以下に要約します。

「2020年度から英語が小学校の正式教科になるのを見据え、教育大手が学校へのオンライン英会話の売り込みを強めている。小学校教員は英語指導に不慣れで、ノウハウを持つ民間事業者に頼らざるを得ない。全国に約2万ある小学校を標的に、学研ホールディングス（HD）やベネッセHDだけでなく、NTT西日本なども受注競争を繰り広げる。学校での英語教育はコミュニケーション重視の傾向を強めている。ただし日本人が教える集団形式の授業では「話す力」が身につきにくい。年500万円程度の人件費を負担して外国人の指導助手を採用する学校もあるが、児童一人ひとりと話せる時間は限られる。そこで、マンツーマンで話せるオンライン英会話が、脚光を浴びているわけだ。フィリピン人講師による授業の場合、1回25分で1500～2000円が相場。300人の児童に年9回受けさせても500万円前後で済む計算だ。教育各社は「聖域」と見てあまり深入りしてこなかった公教育現場に、オンライン英会話を武器に進出しようとしている。」

ご存知の通り、私は小学校英語の導入には明らかに反対の立場です。

しかしながら、制度として始まってしまった以上、それをできる限り意味のあるものにしていく必要があると考えます。

そして、この取り組みは、確実に意味のある取り組みだと思っています。

というのも、そもそも英語を教えることが前提としていない小学校の先生が、いやいやながら英語の教壇に立って生徒と対峙することが、「生徒と英語の出逢い」という重大な瞬間に対して、どれほどのマイナスな影響を与えるかということを最も懸念するからです。

お金と労力をかけることで、むしろ生徒にマイナスの影響を与えてしまうなど絶対にあってはならないことです。

そして、もう一点、この取り組みは、無意味な「教員免許」へのこだわりに画期的な一石を投じてくれると思うからです。

この記事にある「フィリピン人講師」がいい例ですが、世の中には子供の教育にとって有益な人材がたくさんいます。

しかも、グローバル社会が到来した今、その可能性の範囲は格段に広がっています。

にもかかわらず、「教員免許」によって、その可能性の幅を極端に狭めることは絶対にあってはならないと考えているからです。

最近ではほとんどなくなりましたが、かつては、私たちランゲッジ・ヴィレッジに対して、「おたくの講師は教員免許を持たれていますか？」というような質問を頻繁に受けました。

学校教育では与えることのできない価値を求めてランゲッジ・ヴィレッジにきている中でのその質問に何の意味があるのか、私は本当に疑問に思ったものです。

この取り組みが、記事にあるように、教育界という「聖域」に風穴を開けるきっかけとなって、子供たちの可能性が大いに広がっていくことを期待します。